日本テレビ（日テレ）といえば、長年にわたり多くの人気番組を生み出してきた大手民放局です。
しかし、その一方で数々の誤報や不適切な報道で話題を集めてきました。
最近では、高市総理の内閣支持率グラフ誤表示が大きな注目を集めましたが、実はこれだけではありません。
日テレの「ドジ報道」の歴史は意外と深いのです。
今回は、日テレの誤報や不適切な報道の事例を振り返り、その背景にある問題点を探っていきたいと思います。
それでは早速本題に入りましょう !
日テレまた誤報！
2025年10月、日テレは高市内閣の支持率に関するグラフで大きなミスを犯しました。
これは、日本テレビのニュースサイト「日テレNEWS」でオンライン上に掲載された記事です。
「支持しない」の割合が18%だったにもかかわらず、グラフでは36%付近を指していたのです。
この誤表示は、ウェブ版やCS放送で訂正・謝罪が行われました。
日テレは「作業上のミス」と説明していますが、視聴者からは厳しい批判の声が上がっています。
実は、この種のミスは日テレにとって初めてではありません。
過去20年の間に、少なくとも3件以上の謝罪事例が確認されているのです。
日テレの誤報は、単なる偶然の重なりではなく、組織的な問題を示唆している可能性があります。
では、なぜこのようなミスが繰り返されるのでしょうか？
日テレ黒歴史連発 信じられないドジ報道を一挙紹介！
日テレの「ドジ報道」の歴史を紐解くと、驚くべき事例がいくつも浮かび上がってきます。
最も象徴的な事例は、2008年の『真相報道バンキシャ！』裏金捏造報道事件でしょう。
岐阜県庁の裏金疑惑を報じた際、取材協力者の虚偽証言により、放送内容が全面的な誤報となってしまったのです。
この事件の影響は甚大でした。
日テレは当日中に謝罪し、後に報道局長や社長が引責辞任する事態に発展しました。
放送倫理・番組向上機構（BPO）は「虚偽の疑いがある番組が放送された」と厳しく指摘。
NHK放送文化研究所も「社内体制の緩みが招いた重大ミス」と論じています。
さらに遡ると、2003年には「視聴率買収事件」が発覚しました。
日テレ社員が視聴率調査世帯に金銭を渡して視聴を依頼していたのです。
この事件後、日テレは自社番組内で謝罪を放送。
スポンサーなしで経緯説明をするという異例の対応を取りました。
これらの事例は、単なる「ドジ」を超えた、報道機関としての倫理観や信頼性に関わる重大な問題だったと言えるでしょう。
近年では、バラエティ番組でも問題が起きています。
2025年、人気番組『月曜から夜ふかし』で中国人女性の発言をねつ造し、「中国人がカラスを煮て食べる」という虚偽描写を放送した件が炎上しました。
SNSでは「民族差別的な編集だ」「事実確認すらしていないドジ」と批判が殺到。
国際的な波紋を呼ぶ事態となりました。
日テレ『月曜から夜ふかし』BPOが放送倫理違反と判断「虚偽内容を放送」「外国の食文化に誤解与え不快感与えた」
出典：FNNプライムオンライン
まとめ！
今回は、日テレがまた誤報をしたこと、そして信じられないドジ報道の黒歴史についてお伝えしてきました。
日テレの誤報や不適切な報道の歴史を振り返ると、単なる偶然ではなく、組織的な問題が存在する可能性が浮かび上がってきます。
視聴率への焦りや早出し主義、そして番組枠の空気など、様々な要因が複雑に絡み合っているのかもしれません。
しかし、報道機関としての信頼性を維持するためには、これらの問題に真摯に向き合い、改善していく必要があります。
視聴者との信頼関係を築き直すには、長い時間と努力が必要でしょう。
日テレには、この「ドジ報道の連鎖」を断ち切り、信頼される報道機関として再生することを期待したいと思います。
それでは、ありがとうございました！
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